耐震診断・耐震リフォーム
基準に沿って施工された外壁や柱、基礎は家族の安全や財産を守り、 すまいを長持ちさせるためには重要です。シロアリの被害や腐朽、さび、ひびわれが進むと本来の役割を果たせなくなります。法改正前の昭和56年5月以前に着工した建物は、耐震性が不十分なものがあります。
耐震診断の目的
耐震診断は、お宅にお伺いして、建物の概要や仕様、地盤・地形・基礎のバランス、老朽度を調査します。建物の状態は普段のメンテナンスや建っている場所など条件によって千差万別で、耐震の対策もお家によって異なります。 まずは耐震診断で現在の状況を把握して、どのような対策が必要なのかを知ることが重要です。
耐震リフォームは市町村の補助金制度や減税制度を利用できます
阪神・淡路大震災の教訓をもとに1995年に「建築物の耐震改修の促進に関する法律（耐震改修促進法）」が施行されました。耐震化をすすめるため国や市町村で補助金や減税制度といった補助制度が用意されています。
申請の手続きは複雑なので、当社で申請代行、申請のお手伝いをいたしますので安心してご相談ください。
耐震リフォームの施工
「筋交いを入れる」「傷んだ部分を交換する」「接合部を補強する」など様々な方法があります。お家の状況に合わせて施工します。経験に基づくだけでなく、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）などが行っている勉強会や講習会に参加して技術を高めています。
